動画広告に注目が集まる3つの理由と動画広告の採用で得られる3つのメリット
動画広告とは静止画やテキストではなく、動画を使用するインターネット広告です。
視覚と聴覚の両方にアプローチできるため、視聴者の印象に残りやすい手法と言えるでしょう。
ここでは動画広告にが集まる3つの理由と、動画広告の採用で得られる3つのメリットについてご紹介します。
ノートパソコンへ動画配信
動画広告に注目が集まる3つの理由
動画広告に注目が集まる理由として、以下の3つが考えられます。
- インターネット環境の充実（Wi-Fi、5G通信など）
- スマホユーザーの増加
- 動画視聴の利用率が上昇傾向
インターネット環境の充実（Wi-Fi、5G通信など）
動画はテキストと比べた際、データ使用量の多いコンテンツです。
2000年代に入ってからもダイヤルアップ接続からADSL、光通信やWi-Fi、3Gから4G、5Gへとインターネット環境の充実度は高まるばかりです。
外出先でもフリーWi-Fi（ワイファイ）スポットや5G通信接続などで、動画のような大容量のメディアも容易かつ手軽に観られる状況へと変化しています。
画像が細切れに表示されていた時期をご存じの方からすれば、隔世の感があるかもしれません。
スマホユーザーの増加
動画広告が普及した理由のひとつとして、スマホユーザーの増加もあげられます。
NTTドコモ モバイル研究所の調査によるデータを次の表にまとめてみました。
| 調査年 | スマホ所有率 |
|---|---|
| 2010年 ※回答者数：2,482名 | 0.044 |
| 2011年 ※回答者数：2,174名 | 0.211 |
| 2012年 ※回答者数：2,481名 | 0.229 |
| 2013年 ※回答者数：2,730名 | 0.368 |
| 2014年 ※回答者数：2,743名 | 0.467 |
| 2015年 ※回答者数：2,420名 | 0.511 |
| 2016年 ※回答者数：2,541名 | 0.598 |
| 2017年 ※回答者数：2,454名 | 0.717 |
| 2018年 ※回答者数：4,580名 | 0.743 |
| 2019年 ※回答者数：6,045名 | 0.85 |
| 2020年 ※回答者数：6,277名 | 0.889 |
| 2021年 ※回答者数：8,152名 | 0.928 |
スマートフォン比率92.8%に：2010年は約4% ここ10年でいっきに普及（2021年4月14日）
https://www.moba-ken.jp/project/others/ownership20210414.html
2020年後半から2021年にかけて、iPhone 12シリーズやiPhone 13シリーズなどの5G通信対応機種が発売されています。2022年以降も、より一層の動画広告のシェア拡大が期待できるでしょう。
動画視聴の利用率が上昇傾向
有料や無料にかかわらず、動画視聴の利用率が上昇傾向にあることも、動画広告に注目が集まる理由です。
インプレス総合研究所による「動画配信ビジネス調査報告書2021」の調査結果を次の表にまとめています。
| 2019年 | 2020年 | 2021年 | |
|---|---|---|---|
| ※回答者数：22,710名 | ※回答者数：24,660名 | ※回答者数：23,317名 | |
| テレビ番組 | 0.683 | 0.696 | 0.699 |
| ※リアルタイム視聴 | |||
| テレビ番組 | 0.551 | 0.544 | 0.549 |
| ※録画視聴 | |||
| 動画共有サービス | 0.376 | 0.419 | 0.459 |
| 無料動画配信サービス | 0.258 | 0.286 | 0.307 |
| 有料動画配信サービス | 0.16 | 0.211 | 0.256 |
| SNSでの動画 | 0.154 | 0.186 | 0.206 |
| 料理やレシピの動画 | 0.15 | 0.175 | 0.186 |
| DVD、ブルーレイ | 0.166 | 0.152 | 0.163 |
| ※購入したもの | |||
| DVD、ブルーレイ | 0.172 | 0.116 | 0.134 |
| ※レンタルしたもの | |||
| LIVE動画、LIVE配信 | 0.081 | 0.103 | 0.107 |
https://research.impress.co.jp/report/list/video/501166
「おうち時間」の増加も加味する必要がありますが、動画の利用率が右肩上がりであることが数字に表れています。
動画広告の採用で得られる3つのメリット
動画広告を採用することで、次の3つのメリットを得ることにつながります。
- イメージの具現化がしやすい
- SNSで話題を集めやすい
- データの検証がしやすい
イメージの具現化がしやすい
動画広告は映像と音楽、ナレーションやテキストのすべてを適切かつ効果的に盛り込むことが可能です。
そのためイメージの具現化がしやすく、視聴者に対して商品やサービスの内容や雰囲気を一瞬で伝えることも難しくありません。
SNSで話題を集めやすい
動画広告のメリットのひとつとして、ツイッターやインスタグラムなどのSNSでの拡散が期待できる点もあげられます。
SNSで話題が集まることで、サービスやブランドの認知度が高まる可能性も。
「踊ってみた」「歌ってみた」などのように、ユーザーが動画広告を元にしたコンテンツを派生させるケースも見受けられます。
データの検証がしやすい
動画広告は主に次のデータを用いて検証をすることが可能です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 視聴回数（再生回数） | 動画広告が実際に視聴された回数 |
| -----大まかな目安----- | |
| YouTube：30秒以上 | |
| ツイッター：50%以上 | |
| 完全視聴率 | 動画広告が最後まで視聴された割合 |
| -----大まかな目安----- | |
| ・動画開始から30秒以上 | |
| ・動画の開始から最後まで | |
| CV（コンバージョン）率 | 動画広告を視聴した方が、最初に意図した行動をした割合 |
| -----意図した行動の例----- | |
| ・商品の購入 | |
| ・サービスの契約 | |
| ・セミナーやセールへの参加 | |
| ・資料請求など | |
| クリック率 | 動画広告を視聴した方がクリック（タップ）をした割合 |
| ※クリック数÷表示回数 |
・次回以降にどのような改善が求められるのか？
データに基づく検証を重ねることで、より効果的な動画広告の制作へとつながります。
動画広告は「インストリーム広告」と「アウトストリーム広告」の2種類に分かれる
動画広告は「インストリーム広告」と「アウトストリーム広告」の2種類に分けることが可能です。
インストリーム広告はYouTubeなどの動画配信サービス。
アウトストリーム広告は、ポータルサイトやブログなどで用いられます。
| インストリーム広告 | アウトストリーム広告 | |
|---|---|---|
| 内容 | 動画の開始時や終了時、 | 動画の本編とは別枠で表示される広告 |
| もしくは途中で配信される広告 | ||
| 種類 | ・プレロール広告 | ・インリード広告 |
| ※動画の開始時に配信 | ※記事などのコンテンツの合間に表示 | |
| ・ミッドロール広告 | ・インバナー広告 | |
| ※動画の途中で配信 | ※バナー広告スペースへの表示 | |
| ・ポストロール広告 | ・インターステイシャル広告 | |
| ※動画の終了時に配信 | ※WEBページの移動時に表示 | |
| 形式 | ・スキッパブル型 | |
| ※動画広告の途中で動画本編に戻れるもの | ||
| ・ノンスキッパブル型 | ||
| ※動画広告の最後まで視聴しないと動画本編に戻れないもの |
動画広告を作る際に抑えたい3つのポイント
動画広告を作る際には、以下の3つのポイントを抑えたいところです。
- どのような人に伝えたいのか？
- 動画広告で何をしたいのか？
- どのメディアがふさわしいのか？
どのような人に伝えたいのか？
動画広告で紹介する商品やサービスを、どのような人に伝えたいのか？を最初に設定しておくことでアプローチが大きく変わります。
動画広告で何をしたいのか？
商品の購入や新規契約、資料請求や集客など、動画広告の目的を明確にしておきましょう。
どのメディアがふさわしいのか？
動画広告が配信できるメディアには、次のようなものがあげられます。
- YouTube
- ツイッター
- インスタグラム
- フェイスブック
- TikTok（ティックトック）
- LINE
- GDN（Googleの動画広告）
- YDN（Yahoo!の動画広告）
たとえば10代から20代前半をターゲットにするのであれば、TikTokやツイッターが狙い目でしょう。
幅広い世代へのアプローチの場合には、YouTubeとGDNやYDNを併用するのも良いかもしれません。
まとめ
ここまで、動画広告に関する次の項目を紹介してきました。
- 動画広告に注目が集まる3つの理由
- 動画広告の採用で得られる3つのメリット
- 動画広告は「インストリーム広告」と「アウトストリーム広告」の2種類に分かれる
- 動画広告を作る際に抑えたい3つのポイント
ネット環境の充実に伴い、動画広告のシェアは今後も拡大が期待されます。
データの検証や費用対効果を踏まえつつ、動画広告を継続していくことが大切です。
（この記事は2014年に掲載した記事を2015年と2022年に加筆修正更新したものです）
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