パブリシティ (Publicity) とは広告ではなく広報活動
パブリシティ (Publicity) とは製品やサービスの広告を出すのではなく、報道機関 (メディア) に自社商品やサービスの情報を提供して、テレビ、新聞、雑誌、ウェブサイト等記事や取材で取り上げる広報活動。
自社商品やサービスを、一般的に広く社会に知ってもらうことが目的です。
広報や宣伝、広く知られることなどの意味をもつ英単語の”Publicity”に由来する言葉ですが、広告・広報業界における意味は「ニュースや記事に繋げる広報活動」や「広報活動の結果としての報道」の意味合いが強くなっています。
また近年、知名度を得てきた言葉にパブリシティ権があります。
これも同じく英単語の“Publicity”に由来しますが、今回説明するパブリシティとは異なる意味をもつ言葉です。
PIXTA画像：新聞上のタブレット
パブリシティと広告
テレビや雑誌、新聞、ウェブサイト等で目にする広告（CMや雑誌広告等）とパブリシティは、メディアを通じて情報が流布されるという共通点はありますが別物です。
広告は企業や団体など「情報を発信したい側」が主体となって行うメディアを通した情報の流布ですので、広告枠の確保に費用の支払いが発生します。
パブリシティは、「メディア側」が主体となり、企業や団体等から提供された情報を取捨選択しニュースや記事として取り上げますので、情報提供した側に費用の支払いは基本的に発生しません。
広告の中には、企業や団体側が費用を支払い、記事体広告などパブリシティ風の広告を出すものもあります。
有料パブリシティ（ペイパブリシティ）と呼ばれる広告ですが、基本的にパブリシティといえば無料のものです。
情報発信者の違い
この情報発信主体の違いから、広告よりもパブリシティの方が情報への信頼性が高くなる傾向があります。
広告は企業や団体など情報発信主体の主観が入っており、都合の悪い情報は発信されないのではという懸念が受け取り手側に働くためです。
一方のパブリシティでは、報道機関という第三者が介在し、情報の精査が行われているため、客観性や信頼性が担保されていると受け止められます。
パブリシティ選択権はメディア
パブリシティの場合、情報を取り上げる選択権はメディアにあります。
そのため提供した情報が、必ずしもニュースや記事として取り上げられるとは言えません。
自身の情報を取り上げもらうための仕掛けづくりや、メディア関係者との関係性作りなどが重要となります。
そのため大企業や団体は、十分な情報提供達成のために、専門の広報担当者を置いています。
時機をおさえたプレスリリースの配信やプレスカンファレンス（記者会見）の実施などを、適切なコンタクト先に向けて行えるからです。
（このページは2014年に掲載した記事を2015年と2021年7月に加筆修正更新したものです）
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