テレアポリストとはメリット作成方法など解説
テレアポリストとはテレマーケティングを行う際に必要なリストのことです。コールリスト、ターゲットリスト、営業リストと呼ぶ場合もあります。
テレアポリストはエクセルやGoogleスプレッドシートなどの表計算ソフトや、電話帳などのオープンコールリストなどを利用するケースもあります。
テレアポリストの特性として、管理を行い定期的に洗い替えをすることで、生きたリストとしての利用価値を保てるようになります。
Pixabay画像：テレアポリストへチェック
テレアポリストの記載事項
テレアポリストは、自社製品やサービスに興味がありそうな見込み客をリストアップして、いくつかの顧客情報を項目化して記載します。
企業が企業にコールを行う場合、概ね以下のような情報がテレアポリストには必要です。
- 企業名
- 業種
- 業態
- 担当部署
- 担当者名
- 電話番号、メールアドレス、FAX
- ホームページURL
- 所在地、資本金、売上、社員数、拠点といった企業に関する基本情報
アポ取りが成功した場合には、これにテレアポ日時、アクション予定といった項目を加えます。
アポイントメントの効率を上げるためには、リストの質が重要です。電話帳などのオープンコールリストは、誰でも簡単に手に入れることができる反面、獲得効率は悪くなります。
自社のビジネスで獲得した情報や、リサーチなどに基づくリストなど、見込み客になりうるリストを集めていく必要があります。
テレアポリストの存在意義
テレアポリストはテレマーケティング業務において、以下のようなメリットをもたらします。
- 効率的なテレマーケティングの実現
- コール回数の最大化
- リスト管理の簡便化
- コスト、時間、労力の削減
- アポイントメント率の向上
テレアポリストが手元にある場合、効率的なテレマーケティングが可能になります。
自社製品に対してある程度興味を持ってもらえそうなリストであれば、話を聞いてもらえるだけでなく、商談から成約に至る可能性が高くなります。
それに関係ないリストに電話をかけて失う時間と労力をカットできるでしょう。
またリストがなく、やみくもに電話をかけ続けるよりも、テレアポリストがあればはるかに効率的です。
コールする相手を見つける＆電話をするの繰り返しより、テレアポリストを使ってコールに集中したほうが、より多くのコール数確保が叶います。
加えてリストの使用で、コール済の企業の整理、バッティングの防止、反応や進捗状況の把握などの管理が簡単になります。
チームで動いている場合は、テレアポリストを共有しておくとメンバー間の情報共有が容易になり、作業効率アップにつながります。
テレアポリストをブラッシュアップしていく過程で、無駄なコールも減っていくため、結果としてアポイントメント率の向上も期待できます。成約件数アップには、営業チャンスの回数増加が不可欠であり、それゆえリスト作りはとても大切です。
テレアポリストの作り方
テレアポリストの作成方法として、以下のようなものがあります。
ネット検索
インターネットを活用し、検索結果から情報を獲得したり、ポータルサイト検索を使って企業情報をピックアップしたりします。
通常の検索では、例えば「○○市 飲食店」「××県 建設業」といった形で、業種や場所など自社製品のニーズがありそうなワードを絞って検索をかけ、企業のホームページを探します。
またマピオン電話帳など企業情報が検索できるポータルサイトを使い、業種や地域別の企業情報を一度に収集するのも手です。
SNS検索
FacebookやTwitterなどSNSを活用する企業のページ情報を集め、リスト作成を行います。SNSは企業の姿勢が見える部分なので、検索とは異なる情報をリストに加えることが可能です。
アクセス履歴
自社ホームページでアクセスログがわかるようにしておけば、IPアドレスからアクセスした企業をリストアップし、テレマーケティングにつなぐこともできるでしょう。
名刺情報
顧客先での名刺交換やセミナーや展示会、交流会といった場所で獲得した名刺をコールリストに加える方法です。とりわけ自社が開催したセミナーなど、自社発信の情報に興味をもってくれたお客様は、テレマーケティングに対しても前向きな反応が期待できます。
ツール
インターネット検索によるリスト獲得と似ていますが、こちらはツールを使って半自動的にリストを集める方法です。業種や地域、そのほかキーワードを使って自動的に収集が可能ですが、ツール導入に際し費用がかかります。
まとめ
テレアポリストを作る際には、作成スピードと記載情報の正確性が求められます。一度に大量の情報を集められる情報源の利用やツールの活用とともに、リストの更新とブラッシュアップを常に意識する必要があるといえます。
（この記事は2014年に掲載した記事を2015年と2022年に加筆修正更新したものです）
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